強度行動障害のある利用者がパニック状態に陥ると、支援者は「何を優先すべきか」「どう対応すれば安全か」と迷う場面が少なくありません。

そこで本記事では、現場で即実践できる初動対応のステップや安全確保の方法、刺激を抑えた関わり方といった基本原則をわかりやすく解説します。

さらに、パニックの予兆やトリガーを把握し、予防的に支援する方法や、事後の振り返り・記録活用のポイント、チームでの連携体制の整え方も紹介。日々の支援の判断に迷った際に、一貫した対応を考える手がかりとなりましたら幸いです。

1.現場での強度行動障害のパニック対応の基本原則

強度行動障害をもつ方がパニック状態に陥った場合、支援者はまず「安全の確保」と「刺激の最小化」を意識した対応が求められます。冷静な判断と落ち着いた姿勢が不可欠であり、対応の質が当事者のその後の落ち着きや信頼感にも直結します。

ここでは、現場でのパニック対応における基本的な考え方や支援者が備えるべきスタンスについて解説します。

対応の基本姿勢と支援者の意識づくり

強度行動障害の支援において最も重要なのは、支援者が「恐れず、慌てず、冷静に」対応する姿勢です。パニック行動に直面すると、支援者が動揺してしまいがちですが、その不安は当事者にも伝わり、状態を悪化させることがあります。

まずは自身の感情をコントロールし、相手の行動をジャッジせずに受け止める意識が必要です。組織内では、こうした対応姿勢を共通認識として持ち、日常的に振り返る機会を設けることが支援の質の安定につながります。

身体的安全の優先と環境調整

パニック時には、当事者が自傷・他害行為に至る可能性もあるため、まずは「安全の確保」を最優先に考えましょう。危険物を遠ざけたり、ほかの利用者を別室に誘導したりするなど、迅速に環境を調整する必要があります。

また、パニックの引き金になり得る刺激（大きな音、混雑、視覚的ノイズ等）を最小限に抑えることも重要です。刺激を減らし落ち着ける空間を確保することで、状態の悪化を防ぐことができます。

コミュニケーション特性の理解と低刺激支援の重要性

強度行動障害のある人は、理解（受容性）と表現（表出性）の双方に困難を抱えていることが多く、「話しことばや非言語での表現」や、「適切なタイミングで伝える」といった対応が苦手なケースがあります。

そのため、本人が「分かる」「伝えられる」方法で情報を提示することが重要です。特にパニック状態では、大声や矢継ぎ早の指示が刺激となり、状態を悪化させる恐れがあります。

こうした場面では、刺激を最小限に抑えるアプローチが有効です。視線を合わせすぎず、声のトーンを落とし、距離を保つなど緊張を高めない関わりを重視し、短く分かりやすい表現や環境調整が、パニックの予防と早期安定化につながります。

2.パニック発生時の安全確保と対応のポイント

強度行動障害のある方がパニック状態に陥った場合、支援者は冷静かつ迅速に行動しなければなりません。何よりもまず優先すべきは、当事者と周囲の安全確保です。そのうえで、パニックの収束を促すための対応を段階的に行う必要があります。

この章では、安全確保から初動対応までの具体的な流れを、現場で活用できる形で整理します。

初動対応ステップと優先順位

パニック発生時の初動対応は、「①安全の確保」「②状況の観察」「③適切な介入の選択」という3ステップが基本です。まずは物理的な危険を排除し、当事者や周囲に怪我の恐れがないかを確認します。

次に、何がトリガーとなってパニックが起きたのかを冷静に観察し、対応の方針を判断します。支援者が複数いる場合は役割分担を即時に行い、対応に一貫性を持たせることも重要です。事前に対応マニュアルを共有しておくことで、混乱を最小限に抑えることができます。

周囲の人への配慮と場のコントロール

パニック対応では当事者だけでなく、周囲の利用者やスタッフへの配慮も必要です。騒然とした状況が続くと他の人も不安を感じ、二次的な混乱につながる恐れがあります。そのため、可能であれば当事者を別室に誘導するか、他の利用者を安全な場所へ移動させましょう。

状況を把握していない第三者には、簡潔に状況を説明し、不安を和らげる対応も求められます。場の空気をコントロールする力も、支援者の重要なスキルの一つです。

なお、当事者を別室へ誘導し、本人の意思に反して施錠等を行うことは「隔離（身体拘束）」に該当します。これは原則禁止されており、実施が許容されるのは「切迫性」「非代替性」「一時性」の3要件をすべて満たす場合に限定されます。

令和7年度からは、これらの手続きや記録が不十分な場合、「身体拘束廃止未実施減算」が厳格に適用されるため、法的制約への留意が不可欠です。

【専門家監修コラム①】不用意なアプローチがパニックを長期化させた事例

パニック発生時のアプローチを誤った結果、かえってパニックを長期化させてしまうケースは少なくありません。実際の支援現場では、次のような事例がありました。

感覚過敏によるパニックと不適切な身体介入
遊園地のショーを観劇中、演出として急に大きな音と稲光を模した照明効果が出現。聴覚過敏のある利用者はパニックを起こして前席の観覧客の背もたれを叩き、大声を上げました。咄嗟に支援者は両腕を押さえたところ、激しく抵抗してパニックを増悪させてしまいました。
パニックを増悪させてしまった原因
このようなケースでは、適切に不快刺激から遠ざける措置が必要であり、身体拘束によりパニックをより強めてしまった可能性が考えられます。
有効と考えられる支援の方向性
咄嗟の行動がかえって状況の悪化につながることもあり、行動の背景を踏まえた対応が重要です。以上の視点を踏まえると、次のような支援の方向性が考えられます。

今回の事例では、不快な感覚刺激（感覚過敏）への反応と、それに対する不適切な身体的介入が重なり、パニックが増悪してしまいました。こうした咄嗟の場面では、ただ「押さえる」のではなく、「刺激から遠ざける」「選択肢を示す」といった別のアプローチを選ぶことが、混乱を鎮める鍵となります。

パニック対応時の記録とその活用方法

対応が一段落した後は、対応過程を詳細に記録することが大切です。いつ、どこで、どのような状況でパニックが発生し、どのように対応したかを時系列で記録しましょう。この記録は、今後の支援計画の見直しや、同様の事態を未然に防ぐための材料となります。

また、組織としての支援の質を向上させるためにも、記録をもとに振り返りのミーティングを行うことが効果的です。記録はただの「報告」ではなく、支援の改善につながる「資源」として活用しましょう。

3.予防的に取り組むパニック対応策

強度行動障害のある方がパニック状態になる前に、事前に予防策を講じることは非常に有効です。支援者は「起きてから対処する」のではなく、「起きないように整える」視点で支援を構築する必要があります。

ここでは、環境整備やトリガー分析、コミュニケーション支援など、予防的アプローチの具体的な方法について解説します。

環境の構造化とスケジュール調整

予測できない出来事や曖昧な状況は、強度行動障害のある方にとって大きなストレスになります。そこで有効なのが、「環境の構造化」と「スケジュールの明確化」です。

例えば、活動ごとの導線を明確にし、視覚的に分かりやすく表示する、スケジュールを一目で把握できるツールを用意するなどの工夫が効果的です。これにより見通しを持ちやすくなり、不安や混乱によるパニックの予防につながります。

【専門家監修コラム②】「環境調整」の落とし穴とトリガー特定の盲点

支援者が行った環境調整が、かえって本人のパニックを引き起こすトリガーとなることがあります。実際の現場では、次のようなケースが見られました。

環境調整が失敗を招いた事例
家電や器具の物損が多い利用者であったため、宿泊施設の居室、リビングからほとんどの物を排しました。すると不安を解消するための「捌け口」がなくなったことから、壁やガラス窓を激しく叩く行動が出現しました。
行動悪化を招いた背景要因の整理
対象物が目に入ることでの衝動的な行動と捉えてあらゆる物を環境から排しましたが、実際には不安解消へのストレスコーピングだったと考えられます。
適切な対応のあり方の検討
安全確保のための環境調整も、行動の背景を十分に考慮しないと逆効果になることがあります。こうした視点を踏まえると、次のような支援の方向性が考えられます。

物を壊すという行動の裏には、高まった不安を鎮めようとする本人なりの「自己調整」が隠れていることがあります。表面的な事実だけを見るのではなく、安全にエネルギーを放出し、心を落ち着けられる別の手段を一緒に模索することが重要です。

コミュニケーション支援とトリガー特定

パニックの引き金となるトリガーは人によって異なります。そのため、「氷山モデル」や「ABC分析（機能分析）」などの手法を用い、日常的な観察を通じて「何がきっかけになり、その行動にどのような意味があるのか」を把握することが重要です。

「言えない」「伝わらない」ことは不安や怒りにつながりやすく、パニック行動の根本的な要因になりかねません。支援者は本人の伝達手段を理解し、支援計画シートに基づいた手順の統一による丁寧なサポートを行いましょう。

ストレス要因の可視化と支援の個別化

同じ場面でも、人によってストレスを感じるポイントは異なります。音、光、人の多さ、予定の変更、身体的不快など、さまざまな要因を可視化して記録し、支援内容を個別化することが重要です。

2025年度（令和7年度）からは、共同生活援助（グループホーム）等において、外部の専門家を交えた「地域連携推進会議」の設置が完全義務化され、支援の質を客観的に評価する仕組みが本格化します。

困難事例においては、広域的支援人材を招く「集中的支援加算」の活用や、養成研修を修了した中核的人材によるマネジメントが不可欠です。支援の画一化ではなく、一人ひとりに合った「安心の条件」を整える視点が、最新の制度においても高く評価されています。

4.対応後の振り返りと再発予防の仕組み

パニック行動が起きたら、収束に注力するだけでなく、「なぜ起きたのか」「今後どう防ぐか」を考えることが重要です。事後の振り返りを丁寧に行うことは、再発予防や支援の質の向上に大きくつながります。

ここでは、対応後の記録・分析・計画見直しの方法と、それを支援チーム全体に生かす仕組みを解説します。

スタッフ間での共有と事後分析

パニック対応後は、関わったスタッフ間で速やかに情報を共有し、状況の分析を行うことが肝要です。「何がきっかけだったのか」「どの対応が効果的だったか」「改善点は何か」を客観的に振り返ることで、次回への備えができます。

感情論にならないように記録をもとに検討し、チーム全体で課題と対応策を共有することが、組織的な支援力を高めるポイントです。

行動記録に基づく支援計画の見直し

日々の支援記録やパニック時の詳細な記録をもとに、支援計画を随時見直していくことも重要です。特に「強度行動障害児支援加算」を算定する場合、実践研修修了者が3ヶ月に1回程度の頻度で「支援計画シート」の見直しを行うことが義務付けられています。

例えば、「活動の切り替えが難しい」「予測できない場面に弱い」といった傾向が見えてきた場合、それに応じた支援内容（事前予告の強化、視覚スケジュールの見直し等）に変更します。行動には必ず背景があり、計画の柔軟な見直しが個別最適な支援には必要不可欠です。

次回対応の改善点をマニュアルに反映するには

障害支援の現場において、特定の職員しか対応できない属人化を防ぐことは、事故のリスク回避とスタッフの負担軽減に直結します。そのためには、個別の成功体験を組織全体の知恵へと昇華させる仕組みが欠かせません。

パニック時の具体的なプロセスや環境調整の結果は、個別支援計画に留めず、施設全体のマニュアルや対応フロー表へ迅速に反映させましょう。特に効果的だった声掛けのタイミングや、物理的な距離の取り方を具体的に明文化することで、経験の浅い職員も根拠を持った支援が可能になります。

更新した内容は会議や研修で丁寧に共有し、現場の生きた試行錯誤をチームの共通言語にまで落とし込むことが重要です。こうした地道な情報の言語化こそが、支援の質を底上げし、利用者と職員双方が安心できる安全な環境づくりを支える基盤となります。

5.強度行動障害パニック対応におけるチーム支援体制

パニック行動への対応は、個々の支援者だけで完結するものではありません。多職種が連携し、組織全体で対応できる支援体制を整えることで、安定した支援が可能になります。

令和6年度（2024年度）の報酬改定においても、組織的な体制整備を評価する「強度行動障害児者包括支援加算」や、状態悪化時に外部専門家を招く「集中的支援加算」が拡充され、チーム支援は制度としても強く推奨されています。

また、家族や関係機関との連携も含めたチーム支援は、当事者にとっての安心感を高め、再発防止にも寄与するでしょう。以上の背景を踏まえ、この章ではチーム体制の構築や連携のポイントを解説していきます。

多職種連携と役割分担のポイント

強度行動障害の支援には、生活支援員・看護師・心理士・医師・管理者など、さまざまな職種の関与が不可欠です。それぞれの専門性を活かしながらも、情報を共有し、役割分担を明確にしましょう。

例えば、事前のリスクアセスメントは強度行動障害支援者養成研修（実践研修）を修了したサービス管理責任者や生活支援員、体調変化の観察は看護職が担うなど、機能的な連携体制が望まれます。

また、個々の専門性に頼るだけでなく、全スタッフが「支援手順書」に基づき、統一された否定しない関わりを共有することが支援の一貫性を保つ鍵です。定期的なケース会議を行い、方針をすり合わせることが重要です。

家族支援と関係者との連携強化

パニック行動は家庭でも起こり得るため、家族との連携も欠かせません。支援者は施設内での対応だけでなく、家庭や学校など他の生活環境とも情報を共有し、一貫性のある支援を心がけましょう。

また、地域の相談支援専門員や学校との連携も、チームとしての支援力を強化する鍵になります。2025年（令和7年）4月からは、障害者支援施設やグループホームにおいて、家族や地域住民、外部有識者が参加する「地域連携推進会議」の開催が義務化されました。これにより、外部の視点を取り入れた透明性の高い運営を行う必要があります。

現場スタッフの負担軽減と支援体制の安定化

強度行動障害への対応は、現場スタッフにとって身体的・精神的に大きな負担を伴います。過重な負担がかかると、支援の質が低下し、離職や対応ミスのリスクも高まります。そのため、スタッフの休憩確保や定期的な振り返り、心理的サポート体制の整備が必要です。

また、緊急対応時の役割分担やフォロー体制を「支援手順書」としてマニュアル化することも重要です。属人的な対応を避け、支援の安定化につなげることができます。

6.ケース別に考える対応の工夫（実践事例）

強度行動障害のある方のパニック行動は、一人ひとりの特性や環境によって大きく異なります。画一的な支援ではなく、状況に応じた柔軟な対応が必要です。

この章では、実際のケースを想定したうえで、パニック発生時の対応や予防策の工夫を紹介します。

知的障害を伴うケースの対応工夫

ある20代の男性利用者は、中度の知的障害があり、予定外の出来事に対する耐性が低く、急な変更があるとパニックを起こしやすい傾向がありました。

このケースでは、毎朝その日のスケジュールを視覚的に提示し、変更がある場合はできるだけ早めに伝えることを徹底。さらに、「変更カード」を用いて、予定の変更を視覚的に理解できるようサポートしました。

こうした取り組みにより男性利用者の不安は軽減され、パニックの発生頻度は大幅に減少しました。以上の事例からも分かるように、「予測可能性の確保」と「事前の予告」は支援において重要なポイントです。

感覚過敏が強い人への対応例

ある10代女性利用者は、聴覚過敏と触覚過敏が顕著で、集団活動中に周囲の話し声や物音が重なると強い不安を示し、パニックに至ることがありました。状況がエスカレートすると、自傷行為につながる場面も少なくありません。

このような場合、「問題行動」として捉えるのではなく、環境刺激に対する防御反応と理解することが重要です。行動の背景にある要因（環境・身体状況・心理状態）を分析し、環境調整を行うことが基本原則とされています。

このケースでは、ノイズキャンセリングイヤーマフを使用し、活動の参加場所を静かな別室に変更。また、事前に本人の「嫌なこと・安心すること」をリスト化し、本人の感覚特性に合わせた環境調整を行いました。より良い支援を実現するためには、感覚面の特性を理解し、それに応じた配慮をすることが求められます。

多様な場面における対応ポイント比較

支援を適切に行うには、本人の特性に応じた個別対応が求められます。支援は環境との相互作用の中で成立するため、学校・通所施設・家庭など生活場面ごとに重点を置くポイントは異なります。それぞれの場面で意識すべき具体的な対応は、次の通りです。

学校…集団行動の中での予兆の把握が重要となる。担任と連携し、個別支援計画に応じた緊急対応フローを設ける。
通所施設…活動の選択肢を与えることで主体性を確保し、パニックの回避につなげる。
家庭…家族が一人で抱え込まないよう、レスパイト支援や相談機関との連携を強化する。

どの場面においても大切なのは、「本人理解」「予測可能性の確保」「予防的アプローチ」の三点です。支援のポイントは場面ごとに変わりますが、根底にある考え方は一貫している必要があります。

7.強度行動障害のパニック対応は環境調整と予防的支援が大切

強度行動障害に伴うパニック行動は、本人だけでなく支援者にとっても大きな負担となります。しかし、行動の背景を丁寧に分析し、環境調整や予防的支援を継続することで、その頻度や強度を軽減することは可能です。

大切なのは、事前予防・発生時の冷静な対応・事後の振り返りを一連の支援プロセスとして捉え、チームで共有することです。対応を属人化させず、支援内容や手順を可視化しながら改善を重ねていく姿勢が求められます。

本記事の内容が、強度行動障害のある方と支援者の双方にとって、より安心できる支援環境を築く一助となれば幸いです。

8.強度行動障害をお持ちの方への適切な支援のために

強度行動障害をお持ちの方への支援においては、「よかれと思ってしたこと」により、かえって強い不安や与えたりパニックを強めてしまったりすることも少なくありません。そのため、表面的な行動だけを見るのではなく、その行動が持つ「機能（目的）」を理解することが重要です。

しかし、忙しい現場支援者の方にとって、適切なアプローチについて学ぶ時間を確保することは難しいのが現状です。

そこで有効なのが、隙間時間を利用して動画を視聴し、支援のポイントを効率的に学ぶことです。シエンシーでは、強度行動障害をお持ちの方への支援について「1本10分程のアニメ動画」で気軽に学習することができます。

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